- JP 1005176 0006-0000-0002-0002-231
- Pièce
- [195-]
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
職場新聞・職場文集
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Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
職場新聞・職場文集
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
この文書は、彦根工場男子寮自治会規約(改正案)で、規約中に、「昭和25年9月14日実施」とある。近江絹糸人権争議(1954年)以前の寮自治会は、舎監制が廃止された争議以後の寮自治会と別組織として、シリーズを編成した。なお、関連資料として、(シリーズ)近江絹糸紡績株式会社、(サブシリーズ)彦根工場、に男子寮寄宿舎規則(「昭和25年7月1日実施」と記載)が存在する。
近江絹糸紡績寮自治会(旧)
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
文化・教宣資料
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
この文書群は、近江絹糸紡績株式会社が作成・発行した資料からなる。
近江絹糸紡績株式会社
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
文化・教宣資料
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
文化・教宣資料
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
その他組合発行物
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
職場新聞・職場文集
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
文化・教宣資料
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
この文書群は、新聞、刊行雑誌、図書からなる。新聞は阪本紡績労働組合関係の記事が掲載させた毎日新聞(1972.12.19付)である。
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
この文書群は、彦根工場が作成・発行した資料からなる。下記の内容が含まれている。なお、『 』内は文書群に含まれる逐次刊行物のタイトルである。
1 社内報:『近江絹糸』http://l-library.tosho-rashinban.jp/bibliography/detail?id=769470
『湖城の友』http://l-library.tosho-rashinban.jp/bibliography/detail?id=769531
2 労務・組合関係(社員または家族向け広報、就業規則等)
3 福利厚生関係(保険関係文書、男子寮寄宿舎規則)
辻コレクション所収資料の大部分は、辻氏が近江絹糸に在籍していた1953年から9年間の近江絹糸労働組合運動や文化・表現運動活動、サークル活動に伴って、作成・収受されたものである。ただし、「人権争議」(1954年)の時期の資料は少なく、争議終結後の1950年代の資料が大部分を占める。また、一部、辻氏が大阪で詩人として活動した時期に作成・収受した資料が含まれている。
資料は寄贈当時、分類・整理されておらず、原秩序は存在していない状態であった。
資料の特徴として、機関紙、同人誌等逐次刊行物、文集等小冊子資料にが多いことがあげられる。特に下記のシリーズ編成のうち、(2)近江絹糸紡績労働組合(4)近江絹糸内サークル に含まれる資料の発行主体は労組本部、支部、職場など多様なレベルに属し、内容も職場新聞、サークル誌、文芸誌など多岐にわたる。(9)彦根地域文芸サークルには、文芸サークル誌である『熔岩』及び『熔岩』グループによる文集30点が含まれている。
組合資料としては、主に組合本部及び彦根支部発行のものを中心とする。本部の資料としては、1955年から1961年にわたる組合日報である『本部情報』(377点)が大量に存在するとともに、新賃金体系確立闘争関係資料が含まれている。彦根支部の資料には、辻氏を中心に取り組まれた「らくがき運動」の関係資料及びその発展形態である職場新聞16タイトルが含まれている。
近江絹糸紡績では、1957年、銀行との対立により資金繰りが悪化し、操業停止に追い込まれた会社の危機に際し、夏川ら経営陣の退陣を要求した組合執行部と夏川不信任闘争を打ち切り、銀行団の賃金封鎖の責任を追求し、「生産金融」を求める大垣支部を中心とした「再建派」が対立した。本部・各支部の資料には、「再建派」が発行した組合日報、ビラ類が含まれている。
なお、一部の手稿以外は各組織が組織員または外部に対して発行した印刷媒体が主で、意思決定をあらわす文書等組織の運営そのものを表す文書は含まれていない。
辻, 保治
Fait partie de 辻保治資料(近江絹糸労働組合関係資料)
その他組合発行物・会議録等